こだわり・選ばれる理由 | 新潟のリフォーム＆リノベーション専門店

ディテール・リノベが提案するリフォーム＆リノベーションは、単に家の性能を向上させるだけではありません。
「デザイン」「耐震」「断熱」の3つを軸でお客様に上質な暮らしをご提案します。

家の老朽化が気になる
キッチンが暗くて使い勝手も悪い
冬場の結露や寒さが辛い
光熱費が家計を圧迫している
大きな地震が心配
片付けてもなかなか片付かない
気持ちよく家に人を招きたい
家族構成が変わって部屋が足りない
お風呂やトイレが寒い

デザイン

注文住宅ブランド「ディテールホーム」で培ってきたデザイン性を活かし、流行のデザインにとらわれず、普遍的なデザインで100年先を見据えたリノベーションをご提案します。

耐震

担当スタッフが専用の検査器具を使用しながら、床下、屋根裏、基礎周りなど、建物を隅々まで調査し、新築同様の耐震性能を備えた住宅をご提案します。

断熱

高性能な断熱材と高い施工陰湿により、高気密・高断熱を徹底しています。高気密・高断熱化することで、冬暖かく夏涼しい快適な住まいを実現できます。

家族構成やライフスタイル、価値観はもちろんのこと、結婚や子育て、両親との同居など、人生のターニングポイント毎にも「暮らしやすい家」「暮らすのが楽しい家」は異なります。
毎日を過ごす場所だからこそ、もっと楽しく、暮らしやすい家で、自分たちらしく暮らしてほしい。それがディテール・リノベがリノベーションを通して提供したい住まいの形です。
ディテール・リノベは「暮らしやすさ」と「デザイン」を両立させたリノベーションを得意としています。しかし、デザインにこだわった結果、予算オーバーで生活が苦しくなることはあってはなりません。ディテール・リノベではデザイン性と価格のバランスを取り、可能な限りお客様のご要望を叶えつつ、適正価格でプランを提案します。さらに、ワンストップサービスで、お客様の負担を極力減らせる体制を整えています。

高いデザイン性

ディテール・リノベは、新潟のデザイン住宅シーンをリードしてきたディテールホームグループです。安易に既成品で組み合わせただけの家ではなく、造作に手間を惜しまず作り込むことを大切にしています。

プラン

ご家族の生活スタイルを丁寧にヒアリングして、家づくりの専門家である設計士がプランします。LDKと水まわりを近づける、和室を併設した広いLDKに変更する、キッチンを南側に移し対面にする、使わなくなった和室を洋室に変えるなど、ご要望をお聞きしプランに反映します。

収納

一般的なウォークインクローゼットやシューズクローゼット、パントリーのほか、通り抜けができるウォークスルークローゼット、家族の持ち物を1箇所に収めるファミリークローゼットなども、生活スタイルに合わせてご提案。造作棚など見せる収納も、お好みのデザイン・サイズでブランします。

木造住宅にお住まいの場合、昭和56年以前に建築された家屋は、大地震のとき、倒壊する危険性が高いということをご存知でしょうか？現在の新耐震基準に大改訂されたのが昭和56年。つまり、昭和56年以前の耐震基準では、耐震性に問題がある可能性があります。
リノベーションをする際に重視される耐震診断。阪神淡路大震災の際、死因の90パーセントが家屋や家具の倒壊による圧迫死でした。そのため、国土交通省は耐震診断を行うように呼びかけています。古家をリノベーションする際、家の耐震性能を高めることは命を守るために何より大切なことなのです。ディテール・リノベのリノベーションは、地震への不安を解消し、安心して暮らせる住まいへ再生します。社では構造計算プログラムを使い一棟一棟耐震診断をし、その結果を踏まえたうえで上部構造評点が1.0以上となるように基礎や耐力壁、耐震金物による接合部補強などを行います。また、実際に解体した現場を見て、必要だと診断した部分には、柱や梁などの構造材自体にも補強を行います。

耐震診断

まずは専門スタッフがお伺いし、付近の地形や道路のゆがみ、外装や屋内の建物細部の傷み具合や、基礎・土台の状態をチェックします。現状調査の結果や間取り、劣化度合いなどを専用ソフトを使いコンピューター診断。耐震診断結果を数値化し、報告書で結果をお知らせします。

上部構造評点

耐震診断の結果は「上部構造評点」という数字で表されます。評点1が現在の建築基準法で建てられた家と同等とみなされ、評点1未満、たとえば評点0.7などの場合は倒壊する恐れがあるレベル、評点1以上、たとえば1.2などの場合は倒壊の可能性が低いというレベルを想定しています。

耐震補強工事

柱と柱に斜めに「筋交い」を入れる、柱と梁の取り付けや柱と土台・筋交いなどとの取り付け面に金属性の「耐震金物」を取り付ける、筋交いの代わりに壁に「構造用合板」を打ち付けて強度を上げる、などの補強工事を行います。

従来の日本の住まいは、夏場の風通しを中心に考えられており、断熱性能については充分な配慮がされてきませんでした。海外の主要先進国では、住宅の断熱性能・エネルギー性能について義務基準が設けられています。諸外国の例にならい、日本でも1979年に省エネ法が設けられ、以後より厳しい水準へと改正が繰り返されてきました。しかし、この定めは一部を除いて努力義務であるため、既存住宅への適合割合は、わずか61%。中古マンション・中古戸建て物件の約4割が、無断熱の状態となっています。また、旭化成建材株式会社の「住まいの温熱環境の実態と満足度」調査によると、「自宅の温熱環境に満足している」と答えた人の割合はわずか45.9％。過半数の人が、自宅の温熱環境に何かしら不満を抱いている、という結果となりました。季節ごとの気候の変化が烈しい新潟でこそ「高い断熱性能の住まいが必要」だと、ディテール・リノベは考えています。